もし経営者や上司から「当社のDXをもっと進めて欲しい」と言われたら、IoT（モノをインターネットにつなぐ技術）の導入を検討してみてください。
今回は製造業編として、大きく2パターンの事例を紹介いたします。

1つめは、社内DXの取り組みです。IoTによって社内のモノや業務をインターネットにつなげると、そこからIT化が広がり、抜本的な業務改革による大幅な効率化や生産性向上、働き方改革といったDXを進める足掛かりとなります。「守りのDX」とも言われます。

2つめは、建機や設備機器など「モノ」メーカーが取り組んでいる「攻めのDX」です。自社製品をIoT対応することで、出荷後の製品の利用状況を把握し、お客様にきめ細かいサービスを提供することができるようになります。製品やサービスの付加価値向上/差別化、ビジネスモデル変革の足掛かりとなります。「モノ売りからコト売りへ」と表現されることもあります。

この記事では、主に製造業のお客様のニーズや課題とそれを解決するIoTの具体的な活用例を紹介します。DX推進担当者やIT担当者がこれらを知れば「当社でもできそうだ」と思えるはずです。 

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製造業におけるIoTの活用事例

IoTの活用事例として、遠隔監視、環境への貢献、予知保全を紹介します。 

遠隔監視

遠隔監視は、IoTの最も基本的な活用用途です。なぜならば、それまで人手で記録していた点検データや、取れていなかったデータを収集しデジタル化する遠隔監視は、文字通りDX(Digital Transformation)の第一歩だからです。
 
監視業務はさまざまな業界で行われています。例えばメーカーは生産ラインの状況を監視し、石油プラントでは設備の稼働を監視したり、場所によっては徒歩や車で巡回点検したりしています。これらの監視や点検業務を遠隔で行うことができれば、現地を訪れる必要がないので効率化できるわけです。
 
IoTで遠隔監視ができるのは、センサ技術とデータ通信技術が進化したからです。モノ（物理的な機器）にセンサを取りつけることで、モノの動きをデータ化することができます。 
またセンサとゲートウェイを繋げる事で、センサがキャッチしたデータをインターネットに送信することができます。 

また、PLC（Programmable Logic Controller）が備わっている機器によっては、データ取得のアプリを内蔵したゲートウェイに直接繋げる事で、データの収集からインターネットへの送信も可能になります。 
データをインターネットに送りさえすれば、監視する人が自分の机の上のパソコンでチェックすることができるので、現場に赴いて監視する必要がありません。 
 
機械メーカーの古河ロックドリル様は、日本にいながら海外で使われている機械の稼働状況を知りたいと考えていました。コネクシオのIoT遠隔監視システムによって海外の機械の稼働データや操作データを日本で簡単に入手できるようになり、これがビジネスを拡大させるきっかけとなりました。詳しくは以下の記事をご覧ください。 

▼「IoTで販売車両の状態把握を実現。データを基にサポート充実と新事業展開」

 
 
プラントの管理データを人の力で集めることに限界を感じていた日工様にもIoTを活用した遠隔装置システムを提供しました。日工様はIoT遠隔監視で効率的なプラント運用を実現しています。その詳細は以下の記事に記しました。 
 
▼「Sales Cloudでプラントのデータ活用。新サービス構築・運用効率改善」

環境への貢献

IoTは環境問題に対する解決策の一端を担うことができます。 
太陽光発電所は広い土地を安価に確保できる郊外や山間部に設置されることが多いですが、その分、設備の稼働状況を監視するには移動の手間がかかります。太陽光発電の設備にIoTを導入すれば、山中の太陽光発電所の様子を事務所のなかで監視することができます。遠隔監視で異常を検知できればすぐに修理の手配ができるため発電効率を維持でき、環境負荷を減らすことができます。 

▼「太陽光発電パネルの遠隔監視でサービスの高性能化・低コスト化」

ビルやスタジアムなどの大型建物・施設は大量のCO2を排出し、かつエネルギー・データを把握しづらいという性質があります。そこで活躍するのがCO2の排出量を検知やモニタリング、データ化するシステムです。このCO2監視システムとIoTを組み合わせると、遠く離れた場所からCO2を監視できるようになります。また、複数の建物・施設の監視を1カ所で行うことも可能になります。 

▼「建物のCO₂排出量の見える化システムを共同開発カーボンニュートラル支援を加速」 

環境問題では自然災害も大きな問題になっています。台風や豪雨による洪水などの水害は人の命と財産を奪います。河川の水量を検知する水位計や雨量計を設置し、IoTシステムでデータを収集すれば、遠隔地にいても河川の状況をリアルタイムで把握できます。この河川管理体制により、河川の近隣住民への避難指示を確実かつ素早く実施することができます。 
 

▼「IoT水位計による水位情報の監視防災対策の基礎情報を見える化」

予知保全 

IoTは将来を予知できる、と聞いたら驚くでしょうか。もちろん超能力を持っているわけではありませんが、予知できる場合があります。 
設備や機械にセンサを取りつけてデータを取ると、異常の可能性を検知できます。例えば振動センサを活用し通常の値よりもわずかにずれた振動を検知できたら部品の破損の兆候を事前に発見できることに繋がるかもしれません。壊れそうな部品を完全に壊れる前に交換できれば正常稼働を継続できるので、これは「設備・機械の故障を予知して保全できた」ということができます。これがIoTによる予知保全です。 
 
廃水処理プラントは24時間365日稼働し続けなければならないので、予知保全を必要とする施設であるといえます。この廃水処理プラントのポンプにIoTを設置することで、振動、消費電力、電流、絶縁抵抗値を連続測定して、遠隔地で動作状況や稼働率、時系列での状態変化を監視できるようになりました。データを連続的に収集できるようになったことで変化の予測（予知）が可能になりました。

​​​​​​​▼「24時間365日稼働し続ける廃水処理プラントの稼働状況をIoTで見える化。包括的な予兆保全に挑む」

 
工事などに使う水中ポンプは文字とおり水中に設置される装置なので、メンテナンスをするには陸に引き揚げなければなりません。そのため定期点検のコストは、通常のポンプの点検コストに加えて、陸に引き揚げる作業と水中に戻す作業のコストも上乗せされます。 
だからといって点検時期を延期した結果、水中ポンプが故障すれば、工事が止まってしまい経済的損失が大きくなります。 
また点検がしにくいと些細な不具合では根本的な原因を特定できず、気づいたときには複数の部品が壊れてしまっているといったことが起きます。水中ポンプは修理や交換に多額の費用がかかる装置といえます。 
そこで活躍するのがIoTによる予知保全です。水中ポンプの内部にセンサを設置し、センサが収集したデータをインターネットに送信することで予知保全が実現できます。 

▼「水中ポンプの予知保全を実現。引き揚げ作業を減らしコスト削減・効率化」

まとめ

今回は製造業DXにおけるIoT活用事例を紹介しました。

「IoT」という言葉が広く知られるようになったのは2010年代です。2024年現在、さまざまな業界のさまざまな企業がDXを推進していますが、その手段としてIoTは当たり前になりつつあります。事例にあるように、多くの企業がIoTによってコストダウンを果たし、従業員の働き方改革とビジネスモデル変革を進め、収益を改善させています。 

コネクシオは、IoTゲートウェイを中心とした幅広い技術力・開発力によってさまざまな企業のDXを支援しています。

次回は、製造業以外での事例を紹介いたします。 

▼コネクシオのIoT導入事例はこちら​​